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県内スキー場利用者 17年度は0・8%増490万人

 県内主要スキー場23カ所の2017年度の利用者数が、前年度比0・8%増の490万3千人となったことが9日、長野経済研究所(長野市)のまとめで分かった。昨年12月は北部を中心に早めの降雪に恵まれ、アジアを中心に外国人利用者が増加したことも寄与した。増加は2年連続だが、500万人台には3年連続で届かなかった。

 シーズン当初に雪不足だった前年度に比べ、15カ所のスキー場で利用者が増加した。月別では、12月は積雪が早かった北部を中心に利用者が伸び、前年同月比1・5%増。1月は堅調だった前年の反動で1・5%減。3連休があった2月は5・8%増、3月は気温上昇の影響でゲレンデの一部を早期閉鎖するスキー場もあり3・3%減だった。

 エリア別では、長野、上小、大北、松本の各地域で前年度を上回った。好調だったのは前年度比22・6%増の黒姫高原スノーパーク(上水内郡信濃町)、20・5%増の白馬岩岳(北安曇郡白馬村)など。一方、下伊那や木曽など県南部のスキー場は3月の気温上昇の影響で低迷した。

 外国人利用者は、これまで多かったオーストラリアに加え、アジアを中心に増えた。特に大北や北信地域では台湾や中国、東南アジア諸国の利用者増加が目立ったという。同研究所調査部は「スキー場や市町村が進めてきたプロモーションが浸透し、堅調なインバウンド需要が見込める状況になった」としている。

(5月10日)

長野県のニュース(5月10日)