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県内開催予定の国体へ育成事業 県競技力向上対策本部が発足

 2027年に県内で開催予定の第82回国体に向け、県や各競技団体が連携して競技力の底上げを目指す「県競技力向上対策本部」(本部長・阿部守一知事)の設立総会が6日、長野市内で開かれ、本年度からジュニア年代の発掘・育成事業をスタートさせることを決めた。

 発掘・育成事業は、国体開催時やその後に世界で活躍するアスリートの育成を目指し、選考を通過した小学4〜6年生を対象にして実技や栄養指導、語学教育などを行う。冬季競技を対象に行っている「SWAN(スワン)プロジェクト」と似たような内容になる。6月下旬から参加者を募り、7月21、22日に長野市と松本市で1次選考のスポーツテストを実施する。

 このほか、底辺拡大に向けたスポーツ体験教室の開催やマイナー競技の強化に向けた体験会などを10月以降に計画している。

 強化対策委員会の委員長に就任した荻原健司氏(北野建設スキー部ゼネラルマネジャー)は「ジュニア選手が9年後の国体で活躍してくれると思うので、待ったなしで強化しなければならない。2028年や32年の五輪選手を育てる意気込みで取り組むことが結果的に国体での好成績につながっていく」と強調した。

(6月7日)

長野県のニュース(6月7日)