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体操会場、205億円に大幅増 五輪招致時の89億円から

 2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は15日、仮設で整備する1万2千人収容の「有明体操競技場」(江東区)の実施設計・施工業者を決める入札を、清水建設が約205億円で落札したと発表した。整備費は招致段階の13年に国際オリンピック委員会(IOC)に提出した立候補ファイル記載の89億円から大幅に増大することになった。費用は組織委と東京都で拠出し、今後、負担割合を協議する。

 組織委は、費用が膨らんだ理由として建築工事に関わる物価の上昇などを挙げ、大会後10年程度は展示場として利用するため、耐震性を強化する必要性が生じたことも一因とした。

(11月15日21時20分)

国際大会(11月15日)