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選手受け入れなどで他国を支援 東京五輪に向け、IOCとJOC

 IOCと共同で東京五輪に向けた他国の強化支援などを発表し、ポーズをとるJOCの竹田恒和会長(左から5人目)ら=28日、東京都北区の味の素ナショナルトレーニングセンター  IOCと共同で東京五輪に向けた他国の強化支援などを発表し、ポーズをとるJOCの竹田恒和会長(左から5人目)ら=28日、東京都北区の味の素ナショナルトレーニングセンター
 国際オリンピック委員会(IOC)と日本オリンピック委員会(JOC)は28日、2020年東京五輪に向けて選手強化などで支援を必要とする国・地域を対象に、日本への選手受け入れと海外への指導者派遣を共同で実施すると発表した。IOCによると、五輪開催を控える都市のある国内オリンピック委員会が、他国の強化支援を行うのは初の試みで、滞在費や渡航費などをIOCが一部負担する。

 選手の受け入れ事業には原則3年間の長期と2週間程度の短期があり、長期では柔道と陸上で各2選手が既に中南米やアフリカから来日している。

(11月28日17時11分)

国際大会(11月28日)