TOP2011年03月商品の多く、生産力「十分」 品切れに冷静な対応を

 東日本大震災発生後、県内のスーパーやホームセンターで食品やペットボトル入りの水などが品切れになるところが出始めた。工場の被災や物流の悪化により、関東より北で生鮮食品や加工食品の出荷が停滞。メーカーが被災地への供給を優先させている事情もある。客の買いだめも影響しているとみられるが、トイレットペーパーなど生産体制が安定している商品は多く、メーカーや小売店は冷静な対応を呼び掛けている。

 松本市のスーパーでは14日午後、ペットボトル入りの水が売り切れ、商品棚にはインスタント麺、トイレットペーパーもほとんどなかった。カップ麺を4個購入した市内の主婦は「ほかの店ではもう売り切れていた」。別の主婦(63)は「地震はいつ起こるか分からない。食べ盛りの高校生ら孫3人と住んでいるので、いざという時のために備えないといけない」と話した。

 諏訪市内のスーパーでは、東北・三陸産のワカメや茨城県産の納豆が品切れ。飲料水やカップ麺を箱単位で買う客が増えたほか、懐中電灯や電池、毛布といった防災用品も売れている。

 ツルヤ(小諸市)によると、震災後、工場の操業停止などで三陸産の海産物や北関東産の納豆の入荷が停止。非常食は東北地方への配送が優先されて確保しづらい上、燃料不足でまとまった量の運搬が難しくなっている。マツヤ(長野市)や綿半ホームエイド(同)でも海産物やパン、納豆などの入荷が滞ったり、水やカップ麺、乾電池が品切れになったりしているという。

 ただ、メーカーによると供給が十分な商品も少なくない。トイレットペーパーは王子ネピア(東京)、日本製紙クレシア(同)など大手の工場への地震の影響は少ない。王子ネピアは「地震後も普段通りに稼働しており、供給量が不足することはない」と言い切っている。

 関東地方の主力製油所が安全点検のために稼働を見合わせた影響などで、ガソリンも県内のスタンドで売り切れが目立つが、県石油商業組合の渡辺一正理事長は「14日に石油元売りが出荷を再開し、来店客が殺到しなければ給油を続けられる。消費者には冷静な対応をお願いしたい」としている。

2011年3月15日掲載

災害用掲示板(安否確認)